それぞれの地元の「地域包括ケアシステム」を担う、医療福祉の専門職を養成します。

今、日本は、団塊の世代が75歳以上となる2025年を目途に、住み慣れた地域でその人らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるように、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される「地域包括ケアシステム」の構築をめざして進んでいます。
人口動向、疾病の変化、社会環境の変化、地域づくりなどを総合して考えると、高齢者・障害を持つ人が健常者とともに生きる「地域に根ざした共生社会の実現」が、我々、保健・医療・福祉に携わる専門職にとって、また21世紀の日本がめざす社会の形ではないかと考えます。
また、医療従事者を養成する保健医療の総合大学として、その実現に向けて努力することが大学に与えられた使命であると考えます。
厚生労働省は2025年までに勤務看護師50万人増加を計画しています。そのなかにあって、本学看護学科は看護師・保健師・養護教諭といった看護職の養成を通し、地域の保健・医療・福祉に貢献できる人材の育成をめざしています。医療の高度化に伴って重篤かつ急性期にある患者さんをケアできる高い技術力を持った看護職、人口の高齢化に伴って病気を持ちながら働き、生活する方々を支援できる幅広い知識と応用力を持った看護職、また、地域の人々の健康増進を支援するため環境や仕組みをつくることができる看護職が求められています。看護職は病院、保健所、保健センター、訪問看護ステーション、介護施設・福祉施設、地域包括支援センター、企業、医療保険者、健診機関など働く場は拡大しています。
また、理学療法学科および作業療法学科は、障害を持つ人の社会復帰支援の医療技術を有する専門職養成もさることながら、人々の成長、学び、働き、老後の健康と生きがいなど、「地元のまちで生きること」を総合的に支援する専門職の養成にも大きく関われる人材の育成が急務であるといえます。理学療法士は12万人を超え、医療施設や介護保険施設のみならず、スポーツ障害や予防理学療法領域（行政、学校、産業）での活躍がますます期待されています。作業療法士は、7万人を超え、発達障害児の就学支援、うつ病などの心の障害を持つ方、事故などで記憶の障害や高次脳機能障害となってしまった方への就労支援、高齢者の生きがいと健康づくりにも活躍の場が広がってきています。
私たちは、これまでも「共に生きる社会の実現」をめざし、現状の医療福祉を変革する人材を輩出してきました。そしてこれからも、医療福祉の分野から、社会を変革する開拓精神あふれる、熱い人材を育成したいと考えています。